【OECD加盟国と比較】日本人の睡眠時間はなぜ世界的に短いのか？

日本人の睡眠時間を考えるうえで、国際比較も欠かせない。

日本はOECD加盟国の中でも睡眠時間が短い国として知られている。特に働く世代の睡眠時間には、各国との違いが表れている。

OECD加盟国の睡眠時間比較

内閣府の「令和6年版男女共同参画白書」などで紹介されている国際比較資料では、15～64歳の睡眠時間について、次の数値が示されている。

出典：内閣府「男女共同参画白書 令和6年版」に掲載された国際比較資料。日本は2021年、その他の国は2009～2019年など、調査年が異なる。

この比較では、日本は男女ともに掲載国の中で最も短い。

特に注目したいのは、女性の睡眠時間が男性より9分短い点だ。

米国やカナダなどでは女性の睡眠時間が男性を上回っている一方、日本では逆の傾向が見られる。

ただし、この表は各国の調査年が異なる過去の比較資料であり、2026年現在の同一条件によるランキングではない。OECDの公式Time Use Databaseも、調査方法や日記調査の日数、活動分類の違いが国際比較に影響すると説明している。

日本人の睡眠時間は過去50年間でどう変化した？

日本人の睡眠時間は、長期的に見ると短縮傾向にある。

厚生労働省のe-ヘルスネットによると、NHKが1960年から5年ごとに実施している「国民生活時間調査」では、日本人の睡眠時間が過去50年間にわたって短くなってきたことが示されている。

また、2010年以降は週末の睡眠時間が延びる傾向も確認されている。

平日に不足した睡眠を休日に補おうとする、いわゆる「寝だめ」の存在をうかがわせる結果だ。

睡眠時間が短くなった背景には、仕事や学業、家庭生活の変化がある。単純に個人の睡眠意識だけで説明できる問題ではない。

【原因を徹底検証】日本人の睡眠時間が短い4つの理由

なぜ日本人は十分な睡眠時間を確保しにくいのか。

統計や行政資料を照らし合わせると、主に4つの構造的な要因が浮かび上がる。

1．長時間労働と仕事中心の生活

代表的な要因が、労働時間の長さだ。

通勤時間を含めて仕事に費やす時間が長くなると、帰宅後に自由に使える時間が限られる。

食事、入浴、家事、家族との時間を確保した結果、就寝時刻が遅くなるケースも考えられる。

2026年のブレインスリープ調査でも、平均睡眠時間の短縮とともに残業時間の増加や就寝時刻の後退が報告されている。

仕事を終える時間が遅くなれば、翌日の起床時刻を大きく変えられない人ほど睡眠時間が削られやすい。

2．家事・育児の負担が女性に偏っている

男女差を考えるうえで、家庭内の役割分担も重要だ。

内閣府の男女共同参画白書では、共働き世帯が増える一方、家事や育児などの無償労働が女性に偏っている実態を指摘している。

女性は仕事を終えた後も、食事の準備や片付け、子どもの世話などに時間を使うことがある。

男性についても長時間労働の問題があり、仕事と家庭生活の両立は男女共通の課題となっている。

国会での厚生労働大臣答弁でも、30～40代の睡眠確保を妨げる要因について、女性は家事や育児、男性は仕事を挙げる人が多いと説明されていた。

睡眠不足を個人の努力不足として片付けられない理由がここにある。

3．長時間通勤や交代勤務による生活リズムの乱れ

通勤時間も無視できない。

特に都市部では、職場までの移動に時間がかかり、朝早く起きなければならない人も多い。

厚生労働省のe-ヘルスネットは、長時間通勤や交代勤務を睡眠不足・睡眠リズムの乱れにつながる要因として挙げている。

夜勤や不規則な勤務時間は、一定の時刻に眠る生活を難しくする。

勤務終了後にすぐ眠れない場合には、実際にベッドに入る時刻も遅くなりやすい。

4．スマートフォンやインターネットによる夜型生活

仕事や家事が終わった後の自由時間に、スマートフォンや動画、ゲームを楽しむ人も多い。

こうした活動が就寝時刻を後ろ倒しにする可能性がある。

特に、寝る直前まで動画やSNSを見続ける習慣がある場合、眠るタイミングを逃しやすい。

厚生労働省の健康情報でも、インターネットやゲームを楽しむ夜型生活が、睡眠不足や睡眠リズムの乱れにつながる要因として紹介されている。

睡眠不足は個人だけで解決できる問題ではない

4つの要因に共通するのは、睡眠時間が仕事や家庭生活、社会環境によって左右されることだ。

早く寝る意識を持つことは大切だが、残業や通勤、育児の負担が大きければ、実行すること自体が難しくなる。

企業の勤務時間管理、柔軟な働き方、家庭内の家事分担など、睡眠時間を確保できる環境づくりも欠かせない。

【6時間未満は危険？】睡眠不足の実態と健康への影響

「毎日5～6時間しか寝ていないけれど、仕事には支障がない」という人もいるかもしれない。

しかし、日中に眠気を感じないことと、十分な睡眠が取れていることは同じではない。

6時間未満の睡眠が続くと何が起きる？

睡眠には、身体の疲労回復だけでなく、脳の働きや感情の調整など、さまざまな役割がある。

睡眠不足が続くと、次のような問題につながる可能性がある。

- 集中力や判断力の低下
- 日中の強い眠気
- 疲労感や意欲の低下
- 気分の不安定さ
- 生活習慣病のリスクへの影響

厚生労働省のe-ヘルスネットでは、睡眠不足や睡眠障害が交通事故・産業事故の増加、生産性の低下、うつ病や生活習慣病の悪化などと関係することを説明している。

また、令和5年版過労死等防止対策白書では、理想の睡眠時間と実際の睡眠時間との乖離が大きい労働者ほど、うつ病や不安障害が疑われる割合が高いという調査結果も紹介された。

睡眠時間が長ければ必ず健康になれるわけではない

ここで注意したいのが、長く寝れば寝るほど健康になるという考え方だ。

睡眠時間には個人差があり、年齢や生活習慣、体質によって必要な時間は変わる。

例えば、普段8時間眠る人が健康的な状態を維持できている一方、別の人は7時間程度で十分に休養できることもある。

反対に、8時間寝ていても朝から疲労感が強い場合には、睡眠の質や睡眠障害の有無を確認する必要がある。

大切なのは、睡眠時間と睡眠休養感をセットで考えることだ。

睡眠休養感が低い人は見直しが必要

令和6年調査で、睡眠による休養感が得られていない人は全体の約2割だった。

特に20～59歳では、休養感が得られている人が73.0％にとどまっている。

寝ている時間が長くても疲れが取れない場合には、次の点を振り返りたい。

- 就寝時刻や起床時刻が日によって大きく変わっていないか
- 寝る直前まで仕事やスマートフォンを使っていないか
- 寝室の温度や明るさ、騒音に問題がないか
- 日中の運動不足や生活習慣の乱れがないか
- いびきや夜間の頻繁な目覚めがないか

生活習慣を整えても睡眠の不調や休養感の低下が続く場合は、睡眠時無呼吸症候群や不眠症などの病気が隠れている可能性もある。医療機関への相談も選択肢となる。

【適正な睡眠時間の目安】厚生労働省「睡眠ガイド2023」が示す基準

日本人の睡眠時間を改善するうえで、参考になるのが厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」だ。

このガイドは、成人・こども・高齢者それぞれについて、睡眠時間の目安や生活習慣上の注意点を整理している。

年代別の適正な睡眠時間

成人

6時間以上

個人差を踏まえ、必要な睡眠時間を確保することが基本。

小学生

9～12時間

成長や発達に必要な睡眠時間を確保する。

中学生・高校生

8～10時間

夜更かしを習慣化せず、規則正しい生活を意識する。

高齢者

床上時間8時間未満を目安

長時間寝床にいることを避け、必要な睡眠時間と日中の活動を確保する。

出典：厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」。

高齢者についての8時間は、実際に眠る時間ではなく、寝床にいる時間（床上時間）の目安である点に注意したい。

また、成人の6時間以上という基準も、全員に6時間だけ眠ればよいという意味ではない。

必要な睡眠時間には個人差があるため、自分にとって十分な時間を見つけることが大切だ。

睡眠時間を改善するために実践したい5つの習慣

睡眠時間を確保するためには、就寝前だけでなく、日中の過ごし方も見直したい。

1．起床時刻をできるだけ一定にする

休日と平日の起床時刻が大きく違うと、生活リズムが乱れやすい。まずは起きる時刻を安定させたい。

2．朝に太陽の光を浴びる

朝の光は体内時計を整えるうえで役立つ。起床後はカーテンを開け、自然光を取り入れる習慣をつけたい。

3．日中に適度な運動を取り入れる

ウォーキングなど無理のない身体活動を習慣化する。日中の活動量を増やすことも睡眠環境を整える一つの方法だ。

4．寝室の環境を見直す

温度、明るさ、音などを調整し、落ち着いて眠れる環境をつくる。寝る直前まで仕事を続ける習慣も見直したい。

5．疲れが取れない場合は睡眠の質を確認する

睡眠時間だけを増やすのではなく、途中で何度も目が覚めていないか、朝にすっきり起きられるかを確認する。

これらは厚生労働省の睡眠ガイドが示す、生活習慣や睡眠環境の見直しという考え方にも沿っている。

【プロの結論】睡眠時間は平均値ではなく休養できているかで判断する

日本人の睡眠時間を評価する際に、最も避けたいのは「日本人の平均より長く眠っているから問題ない」という判断だ。

平均値は社会全体の傾向を知るための数字であり、個人の健康状態を直接示すものではない。

特に40～50代では、6時間未満の睡眠が約半数に達する年代がある。仕事や家庭の都合で睡眠時間が削られやすい人ほど、平均値との比較ではなく、自分自身の疲労感や日中の眠気を確認する必要がある。

判断基準として重視したいのは、次の3点だ。

- 量： 自分に必要な睡眠時間を確保できているか。
- 質： 夜中に何度も目が覚めず、朝に休養感が得られているか。
- 規則性： 平日と休日で睡眠リズムが大きく変わっていないか。

この3つを組み合わせて考えることが、睡眠不足を改善するための出発点になる。

【日本人の睡眠時間】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：日本人の平均睡眠時間は何時間ですか？

A1：2026年1月に実施されたブレインスリープの有職者1万人を対象とする調査では、平均6時間41分でした。一方、厚生労働省の令和6年国民健康・栄養調査は、睡眠時間を区分別の割合で公表しており、国民全体の平均時間を同じ方法で示した数値ではありません。

Q2：日本人で6時間未満しか寝ていない人は何％ですか？

A2：令和6年国民健康・栄養調査では、睡眠時間の区分から算出すると、6時間未満の割合は男性36.2％、女性38.9％です。女性のほうがやや高く、特に40～50代で割合が高くなっています。

Q3：睡眠時間は6時間あれば十分ですか？

A3：厚生労働省の睡眠ガイド2023では、成人は6時間以上を目安に必要な睡眠時間を確保するよう推奨しています。ただし、6時間が全員にとって十分という意味ではありません。日中の眠気や疲労感、睡眠休養感を確認しながら、自分に必要な時間を確保することが大切です。

2026年最新の統計から見えてきた日本人の睡眠事情には、見過ごせない特徴がある。

- 6時間以上9時間未満（60歳以上は6～8時間）の睡眠を確保している人は56.0％。
- 6時間未満の割合は男性36.2％、女性38.9％。
- 40～50代では睡眠時間が短い人が特に多い。
- 睡眠で休養がとれている人は79.6％。
- 20～59歳の休養感は73.0％にとどまる。
- 厚生労働省は成人の睡眠時間について6時間以上を目安としている。

今回の調査で特に重要なのは、睡眠時間の短さだけでなく、睡眠による休養感にも世代差が表れていることだ。

長時間労働、通勤、家事、育児など、睡眠を削らざるを得ない事情は人によって異なる。だからこそ、単純に長く眠ることだけを目標にするのではなく、十分な睡眠時間と規則正しい生活、休養感を組み合わせて考える必要がある。

今後も健康日本21（第三次）では、睡眠時間の確保と睡眠による休養感の向上が健康づくりの重要な目標となる。

日本人の睡眠問題を改善する鍵は、睡眠を個人の努力だけに任せず、誰もが十分に休める生活環境を整えることにある。

関連：8 時間ダイエット｜通勤時間 1 時間半｜人の顔が覚えられない