MEGA地震予測は当たる？仕組み・的中率・2026年料金と科学的根拠を徹底検証

「MEGA地震予測は本当に地震を当てられるのか」「的中率約80％という数字は信用できるのか」。地震への関心が高まるなか、JESEA（地震科学探査機構）が提供する有料サービス「MEGA地震予測」を調べる人が増えています。東京大学名誉教授・村井俊治氏が監修する同サービスは、国土地理院の電子基準点を利用したGPS・GNSS観測や地殻変動解析を組み合わせ、地震発生の可能性が高い地域を予測する仕組みです。

2026年11月現在、JESEAは2024年の的中率79.3％に加え、2025年の実績として85.7％を公表しています。一方、的中の判定には一定の許容範囲があり、気象庁や日本地震学会が示す地震予知の難しさとも照らし合わせる必要があります。加えて、2026年9月25日にはサービスがリニューアルされ、料金体系も変更されました。予測の仕組み、実績の見方、利用者の評判、最新料金を整理し、どのように防災へ役立てるべきかを検証します。

【まず結論】MEGA地震予測とは？JESEAと村井俊治氏の関係を解説

MEGA地震予測は、JESEA（地震科学探査機構）が提供する民間の地震予測情報サービスです。地震発生後の揺れを検知する一般的な地震速報とは異なり、人工衛星から取得した位置情報などを解析し、地震が発生する可能性のある地域や時期、規模を事前に示すことを目指しています。

サービスの特徴は、過去の地震履歴だけでなく、現在観測されている地表の変化に着目する点です。日本全国に設置された電子基準点の位置情報を利用し、通常とは異なる地殻変動が発生していないかを調べます。

JESEAとはどのような組織なのか

JESEAは、地震科学探査機構の略称です。2013年1月、村井俊治氏らによって株式会社地震科学探査機構として設立され、同年2月7日から「週刊MEGA地震予測」の発行を開始しました。その後、アプリ版やウェブ版などへサービスを展開しています。

同機構の予測方法を監修する村井俊治氏は、測量工学・空間情報工学を専門とする東京大学名誉教授です。東京大学工学部を卒業後、東京大学生産技術研究所などで研究に従事し、1983年に東京大学教授に就任しました。国際写真測量・リモートセンシング学会の会長なども歴任しています。

村井氏が地震予測の研究を始めたきっかけは2002年。荒木春視博士からGPSを使った地震予測研究への参加を誘われたことだったと、JESEAのインタビューで説明されています。

測量工学で培った位置情報の解析技術を、地震の前兆現象の研究に応用するという発想が、現在のサービスにつながっています。

地震速報と地震予測は何が違う？

両者を混同しないことが大切です。

緊急地震速報は、地震が発生した後に観測された地震波を利用し、強い揺れが到達する前に警告を発する仕組みです。一方、MEGA地震予測は、地震が起きる前の地殻変動などを分析し、将来の発生可能性を知らせることを目的としています。

つまり、緊急地震速報の代わりになるものではありません。両者は目的も情報の性質も異なります。

【仕組みを徹底解剖】GPS・GNSSと電子基準点で地震を予測する方法

MEGA地震予測の中心となるのが、GPSをはじめとする人工衛星の測位データです。JESEAは国土地理院の電子基準点の観測情報などを利用し、地表の位置がどのように変化しているかを継続的に調べています。

全国約1,300か所の電子基準点とは

電子基準点とは、人工衛星からの測位信号を受信して、設置地点の正確な位置を観測する施設です。国土地理院が全国約1,300か所に設置・管理しており、24時間365日の観測を行っています。

GPSは米国の衛星測位システムを指す名称ですが、現在はロシアのGLONASS、日本の準天頂衛星「みちびき」、欧州のGalileoなども含めたGNSS（全球測位衛星システム）という呼び方が一般的です。

国土地理院は電子基準点のデータを、国家座標の維持や地殻変動の監視、災害対応などに利用しています。したがって、電子基準点そのものは公的な地理・防災インフラであり、地殻変動を測定する技術的な基盤には確かな実績があります。

JESEAが解析する5つの地殻変動の視点

JESEAの公式説明では、地表の変化を複数の観点から分析しています。単に地面が上下したかどうかだけでなく、水平方向の動きや長期的な変位も確認するのが特徴です。

• 週間異常変動：直近1週間に発生した位置変化を調べ、短期的な異常を検出する。
• 隆起・沈降：約2年間の高さの変化を追跡し、地表の上下方向の傾向を分析する。
• 水平ベクトル異常変動：水平方向の移動を矢印で表し、方向や変化の大きさを確認する。
• 累積変位：長期的に積み重なった位置の変化を調べ、設定した閾値を超えていないかを確認する。
• 東西・北南方向の変動：水平方向の成分を分けて可視化し、地域ごとの変化を分析する。

これらの観測結果を組み合わせ、地表に通常とは異なる動きが見られる地域を抽出するのが基本的な考え方です。

GPS以外にも10種類以上の観測・解析方法を使用

JESEAは、地殻変動だけでなく、複数の物理現象や環境変化を分析対象にしています。

• GPSデータによる地殻変動解析
• ダイナミックAI解析
• 搬送波位相解析
• ミニプレート境界の監視
• 疑似気温データによる異常電磁波の解析
• インフラサウンド（超低周波音）の擾乱検知
• 地磁気の擾乱解析
• 太陽活動や衛星データの異常解析

ただし、ここで押さえておきたいのは、観測技術が存在することと、そのデータから地震発生を正確に予測できることは同義ではないという点です。

地殻変動を測定することは可能でも、その変化が地震の前兆なのか、季節的な変化なのか、観測環境による誤差なのかを判別するには、別途検証が必要になります。

この違いが、MEGA地震予測の科学的評価を考えるうえで要点です。

【的中率を検証】79.3％・85.7％は本当に信用できるのか

MEGA地震予測を調べる人が最も気にするのが、実際の的中率でしょう。

JESEAは「ピンポイント予測」の的中率として約80％を掲げています。公式サイトで確認できる2024年の実績は、29件の予測に対して23件が的中した79.3％です。

加えて、株式会社stepdays内の地震科学探査機構が2026年6月に発表したプレスリリースでは、2025年の実績について、21件中18件が的中し、85.7％だったと説明しています。

2024年・2025年の的中実績

• 2024年：29件中23件的中、79.3％。
• 2025年：21件中18件的中、85.7％。

2025年の数字は2024年より高くなっています。ただし、2026年11月時点で確認できる公表資料には、2026年通年の的中率を確定した集計値はありません。

的中率の計算方法には独自の許容範囲がある

約80％という数字を理解するうえで、最も重要なのがJESEA独自の的中判定基準です。

同機構では、予測の「時期」「地域」「規模」の3項目が合致すれば的中と判定しています。ただし、完全一致だけでなく、次のような誤差を認めています。

• 時期：予測期間を過ぎた後でも、1週間以内に発生すれば的中扱い。
• 地域：予測エリアの外側で発生した場合でも、30km以内なら的中扱い。
• 規模：予測マグニチュードより0.5小さい範囲まで許容し、予測を上回る規模の地震も的中扱い。

この判定基準は、実際の地震の発生には幅があることを踏まえたものです。一方、規模については上振れを的中とするため、予測範囲を下回った場合と上回った場合で扱いが異なります。

2026年に公表された的中事例

JESEAは2026年6月にも、予測が的中したとする発表を行っています。

6月16日に発生した茨城県南部の地震については、5月11日発行の号外で関東甲信地方周辺を対象に、6月17日まで、M5.5±0.5という予測を出していたと説明しています。実際に発生した地震はM5.5、最大震度5弱でした。

また、6月25日の岩手県沖の地震については、6月10日発行号で北海道・東北地方周辺を対象に、7月15日まで、M6.0±0.5と予測していたと発表しています。実際にはM6.9、最大震度6強の地震が発生しました。

後者は予測規模を上回る地震でしたが、JESEAの判定基準では上振れも的中に含まれます。こうした事例を確認するときは、単に「的中した」という結果だけでなく、事前に発表された地域・期間・規模と、判定条件を一緒に見ることが重要です。

的中率だけでは判断できない3つの問題

79.3％や85.7％は、JESEAが公表した予測実績です。しかし、この数値だけで将来の予測性能を判断するのは早計です。

第一に、集計対象がピンポイント予測に限定されていることです。通常の地域別情報や地殻変動マップすべてを対象とした的中率ではありません。

第二に、2025年の集計は21件という母数で算出されています。件数が少ない場合、数件の判定によって割合が大きく変動します。

第三に、第三者による独立した検証と、予測の全履歴を使った再計算が重要です。公表された的中率だけでは、不的中の予測がどのように扱われたか、見逃した地震がどれだけあったか、従来の統計的手法と比較してどの程度改善したかまでは判断できません。

したがって、現段階では「JESEAが独自基準で公表する実績値」と「第三者が独立して検証した予測精度」を区別して理解する必要があります。

【科学的根拠を検証】気象庁の見解とGNSS地震予測の限界

MEGA地震予測の評価で避けて通れないのが、気象庁や日本地震学会の見解です。

ここでは、GPS・GNSSによる地殻変動観測の科学的な有効性と、そこから地震の発生を予測することの難しさを分けて考える必要があります。

地殻変動を測る技術には公的な科学的根拠がある

国土地理院は、電子基準点を使ったGNSS連続観測によって日本列島の地殻変動を監視しています。地震発生時には、観測された位置の変化を利用して地震の規模や断層の状態を把握する研究も行われています。

つまり、GPS・GNSSで地面の動きを測定すること自体は、科学的に確立された観測技術です。

問題は、そのデータに現れた異常が、必ずしも地震の前兆とは限らないことです。国土地理院も、季節変化や気象条件、周辺の樹木、建物による受信障害などによって、地殻変動とは関係のない座標変化が発生する可能性を説明しています。

日本地震学会が指摘する前兆現象の検証問題

日本地震学会の2026年6月修正のFAQでは、地震前の現象を利用した予測手法について、十分なデータによる確立・検証が必要だと説明しています。

特に、被害をもたらすM7クラスの地震は日本周辺で平均して年間1回程度とされ、予測手法を検証するための十分な事例を集めることが難しいという問題があります。

また、地震学会の前兆現象に関するFAQでは、地震前のゆっくりとした断層のすべり（プレスリップ）は研究上重要な現象とされる一方、大地震の前に実際に検出され、その後の地震発生につながった事例はまだ確認されていないと説明されています。

気象庁は日時・場所を限定した地震予知をどう見ているか

気象庁は、地震予知を「地震の起こる時、場所、大きさの3つの要素を精度よく限定して予測すること」と定義しています。

そのうえで、例えば「1週間以内に東京直下でM6～7の地震が発生する」といった精度の高い予測は、現在の科学的知見では難しいと説明しています。

一方、MEGA地震予測が示す情報は、一定の期間・地域・マグニチュードの範囲を設定する形式です。気象庁が困難としている日時を完全に限定した地震予知と、民間事業者が提供する幅を持った地震予測は、同じものではありません。

ただし、期間や地域に幅を持たせた予測であれば、必ずしも高い科学的精度が保証されるわけではありません。予測手法の再現性や検証結果が重要になります。

主要な関係機関とサービスの役割を比較

地震情報を正しく使うためには、それぞれの機関が何を観測し、何を予測・発表しているのかを整理しておくと理解しやすくなります。

このように、MEGA地震予測は国土地理院の観測インフラを利用する民間サービスですが、JESEA独自の予測方法や判定基準が、国土地理院や気象庁によって認定されているという意味ではありません。

南海トラフ地震の発生確率とMEGA地震予測は別の指標

2025年9月26日、地震調査研究推進本部は南海トラフ地震の長期評価を一部改訂しました。さらに2026年1月14日には、長期評価による地震発生確率値を2026年1月1日を基準日として年次更新しています。

南海トラフ地震について、地震本部が示す今後30年以内の発生確率は、計算方法によって次の2種類があります。

• すべり量依存BPTモデル：60～90％程度以上。
• BPTモデル：20～50％。

両者は異なる計算方法による評価であり、単純に数値をつなげて20～90％と表現することは適切ではありません。地震本部は、防災対策を進める際には高い方の60～90％程度以上を念頭に行動するよう呼びかけています。

この確率は30年間という長い期間を対象とした評価であり、来月や来週に地震が発生するという意味ではありません。

MEGA地震予測のような短期的な情報と、地震本部が公表する長期評価は、目的と時間軸が異なります。どちらか一方で他方を代替することはできません。

【2026年最新】MEGA地震予測の料金・プランと評判・口コミ

MEGA地震予測は有料サービスです。2026年はサービスのリニューアルに伴って料金体系が変更されており、以前の月額380円という情報だけで判断すると、現在の契約条件と食い違う可能性があります。

2026年9月25日から新料金体系へ移行

JESEAは2026年8月26日に料金と利用規約の変更を発表しました。新しい規約は2026年9月25日に適用開始となり、従来のプランから新プランへの移行が実施されています。

• Liteプラン：月額380円（税込）。対象者を限定したプランで、一般利用者が自由に選択できるものではありません。
• Basicプラン：月額520円（税込）。従来の月額380円プランから移行する基本プランです。従来利用できたMEGA地震予測の各機能を引き続き利用できます。
• Proプラン：月額2,980円（税込）。新設された上位プランです。

したがって、2026年11月に一般利用者が料金を確認する場合、基本となるのは月額520円です。Proプランは月額2,980円で、Liteプランは対象者限定という点に注意してください。

また、JESEAの案内では初月無料・初回1か月無料の試用制度があります。ただし、ウェブ版とアプリ版では無料期間の計算方法が異なり、支払い方法や申し込み経路によっても条件が変わります。

特に、ウェブ版の月単位の無料期間と、アプリ版の登録日から1か月間の無料期間は同じではありません。解約しても利用期間の途中で日割り返金されない規約もあるため、契約前に確認しておきたいところです。

ウェブ版・アプリ版・メールマガジンの違い

JESEAは複数の配信方法を提供しています。

• ウェブ版：パソコンやスマートフォンから利用でき、予測情報や動画解説、地殻変動マップを確認できる。
• iOS・Androidアプリ版：スマートフォンから情報を確認する形式。アプリストア経由の契約となる。
• メールマガジン版：今週の予測情報を受け取る形式。ウェブ版やアプリ版と比べて閲覧できる情報に違いがある。

注意したいのは、ウェブ版とアプリ版で共通のログインができない点です。片方を契約したからといって、もう一方も自動的に利用できるわけではありません。重複課金を避けるため、契約する配信形式を事前に確認する必要があります。

App Storeの口コミ・評判はどうなっている？

利用者の評判を確認する際には、JESEA自身が紹介する登録者の感想と、アプリストアに投稿された第三者のレビューを分けて見る必要があります。

AppleのApp Storeで確認できるMEGA地震予測の評価は、5段階中2.3、評価件数187件です。これは高評価一色とはいえない数字です。

レビューには、予測情報を備蓄や日常の防災意識に役立てているという肯定的な意見がある一方、アプリが開かない、ログインできない、地殻変動マップの表示が分かりにくいといった不満も見られます。

また、予測対象地域が広く表示されることに対し、課金サービスとしての精度に疑問を示す意見もあります。

ただし、App Storeの評価はアプリの操作性や価格、サポートなども含めた利用者の総合評価です。地震予測の科学的な正確さを直接測定した数値ではありません。加えて、個々のレビューには投稿時期の古いものも含まれます。

料金に見合う価値はあるのか

月額520円のBasicプランは、年間に換算すると6,240円です。月額2,980円のProプランなら年間35,760円となります。

この費用に対して何を求めるかによって、満足度は変わってきます。

地殻変動マップや動画解説を定期的に確認し、防災情報への理解を深めたい人にとっては、情報収集の選択肢の一つになります。一方、特定の日に大地震が起こることを正確に知らせてくれるサービスだと期待すると、実際の情報とのギャップが生じる可能性があります。

また、無料の公的情報や防災アプリでも得られる情報は多くあります。有料契約をする前に、無料の地震情報でどこまで対応できるのかを把握することが大切です。

【地震予測アプリを比較】MEGA地震予測・J-SHIS・気象庁はどう使い分ける？

地震への備えを考えるとき、アプリは一つに絞る必要はありません。重要なのは、それぞれの情報が何を知らせてくれるのかを理解し、目的に合わせて使い分けることです。

MEGA地震予測は短期的な予測情報を補う選択肢

MEGA地震予測の強みは、GPS・GNSSの観測情報をもとに、地域別の地殻変動やピンポイント予測を確認できることです。

一般的な地震速報では得られない、地震発生前の変化に着目した情報を見たい人には興味深いサービスです。ただし、予測を地震発生の確定情報として受け取らないことが前提となります。

J-SHISは長期的な地震リスクを確認するためのツール

防災科学技術研究所が提供するJ-SHIS（地震ハザードステーション）は、全国地震動予測地図などを確認できる公的な情報サービスです。

地点ごとの30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率や、地盤の増幅率、地震ハザードカルテなどを確認できます。

どの地域に住んでいて、どのような地震リスクがあるのかを長期的に把握したい場合に適しています。MEGA地震予測とは異なり、特定の地震が来週発生するかを予測するサービスではありません。

気象庁の情報は実際の地震発生時に優先

地震発生時の行動判断では、気象庁が発表する緊急地震速報、震度情報、津波警報・注意報などの公的情報が基本になります。

特に緊急地震速報は、地震発生後に観測されたデータから強い揺れの到達を予測して知らせる仕組みです。事前の地震予測とは役割が異なります。

日常的な備えにはJ-SHIS、地殻変動に関する追加情報にはMEGA地震予測、実際の地震発生時には気象庁の速報・警報という使い分けが合理的です。

MEGA地震予測が向いている人・向いていない人

利用を検討してもよい人

• 地震や地殻変動について継続的に情報収集したい人。
• GPS・GNSSによる観測や測量工学に興味がある人。
• 民間の独自予測を公的情報と比較しながら活用したい人。
• 地震への備えを見直すきっかけとして、複数の情報源を持ちたい人。

おすすめしにくい人

• 地震発生の日時を正確に教えてもらえると期待している人。
• 的中率80％という数字を、将来の地震にもそのまま適用できると考えている人。
• 有料アプリだけで防災対策を完結させたい人。
• 予測情報を見て、不安が強くなり日常生活に支障が出る人。

最も重要なのは、アプリの警戒表示に振り回されず、耐震対策や備蓄、避難経路の確認を先に進めることです。

【プロの結論】MEGA地震予測の有効性と限界をどう判断すべきか

MEGA地震予測を評価する際には、3つの視点を分ける必要があります。

第一は、観測技術です。GNSSによって地表の位置変化を測定することは、国土地理院も利用している確立された技術です。日本の電子基準点網は、地殻変動の監視や地震後の被害評価にも役立っています。

第二は、予測手法です。JESEAは地殻変動や電磁気的な現象など、複数の情報を組み合わせて地震発生の可能性を判断しています。2024年・2025年の公表実績や2026年の予測事例は、サービスがどのような情報を発信しているかを知る材料になります。

第三は、予測精度の客観的な検証です。公表された的中率には独自の許容範囲があり、現時点で第三者による独立した検証結果と同等に扱うことはできません。予測の全履歴、不的中事例、見逃し、誤警報の頻度、従来手法との比較などを含めた評価が必要です。

予測情報を見るときに確認したい5つの項目

• 対象地域：自分の居住地が予測範囲に含まれているか。
• 予測期間：いつからいつまでを対象としているか。
• 地震規模：マグニチュードの範囲がどの程度か。
• 判定基準：的中とするための時期・地域・規模の許容範囲は何か。
• 情報の出所：JESEAの独自予測なのか、気象庁や地震本部などの公的発表なのか。

また、南海トラフ地震のように発生確率が高いと評価されている地震では、短期予測の有無にかかわらず、日頃から備えておくことが重要です。

住宅の耐震性を確認し、家具を固定する。水や食料、常備薬などを備蓄する。家族との連絡方法や避難場所を共有する。こうした対策は、どの地震予測が当たるかに左右されません。

【MEGA地震予測】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：MEGA地震予測の的中率は何％ですか？

A1：JESEAの公表資料では、2024年が29件中23件の79.3％、2025年が21件中18件の85.7％です。ただし、ピンポイント予測を対象とした独自の判定基準による数字であり、第三者による独立した精度検証とは区別する必要があります。

Q2：MEGA地震予測は無料で利用できますか？

A2：有料サービスですが、初回登録者向けの無料期間が設けられています。2026年11月時点の基本プランは月額520円（税込）、Proプランは月額2,980円（税込）です。Liteプランは月額380円（税込）ですが、対象者限定で自由に選択できません。

Q3：GPSやGNSSで本当に地震の前兆を発見できるのですか？

A3：GPS・GNSSによる地殻変動の観測は、国土地理院も実施している科学的な観測技術です。ただし、観測された異常が地震の前兆なのかを判別し、その後の発生時期・場所・規模まで正確に予測する技術は、一般的に確立されているわけではありません。

Q4：気象庁はMEGA地震予測を認めていますか？

A4：気象庁がMEGA地震予測の独自手法や的中率を公的に認定しているという情報は確認できません。気象庁は現在の科学的知見では日時・場所・規模を高精度で限定した地震予知は難しいと説明しています。

Q5：南海トラフ地震の発生時期をMEGA地震予測で特定できますか？

A5：南海トラフ地震の発生日時を確定することはできません。地震本部は30年以内の発生確率を複数の計算方法で評価していますが、これは長期的なリスク評価です。MEGA地震予測の情報だけで発生時期を判断することは避けてください。

MEGA地震予測は、村井俊治氏が培ってきた測量工学の知見を基礎に、GPS・GNSSによる地殻変動解析や複数の観測情報を組み合わせた民間の地震予測サービスです。

JESEAが公表する的中率は、2024年が79.3％、2025年が85.7％。2026年にも予測的中を主張する事例が発表されています。一方、的中率には独自の許容範囲があり、予測件数も限られています。数字だけで将来の地震に対する予測能力を断定することはできません。

2026年9月25日のリニューアル後は、Basicプランが月額520円、Proプランが月額2,980円となりました。契約するなら、予測情報だけでなく、動画解説や地殻変動マップをどの程度活用するかまで考えて判断したいところです。

地震の発生時期を正確に言い当てることが難しいという気象庁や日本地震学会の見解も、忘れてはいけません。

MEGA地震予測を利用する場合は、あくまで防災情報を補う一つの手段として扱い、気象庁の情報、地震調査研究推進本部の長期評価、J-SHISの地震ハザード情報と併用することが現実的です。

予測が当たるかどうかを待つのではなく、地震がいつ発生しても命を守れる状態を整えておく。それこそが、2026年の地震情報と向き合ううえで最も確実な判断基準です。

主な確認資料： JESEA公式サービス・利用規約・予測実績、国土地理院の電子基準点資料、気象庁の地震予知に関するFAQ、地震調査研究推進本部の2026年長期評価、日本地震学会のFAQ、App Storeの利用者評価。

関連：地震予知村井｜村井地震予知｜地震の夢