2026年のプロ野球は、来季に向けたチーム再編が本格化し、12球団で戦力外通告や自由契約、現役引退の発表が相次いでいる。10月30日の第2次戦力外通告期間最終日時点では、報道集計で対象選手は12球団合計165人に達した。球団別では巨人が22人で最多となり、ソフトバンク19人、ヤクルト17人と続いている。
戦力外通告を受けた選手のすべてが野球人生を終えるわけではない。支配下から育成選手として再契約するケース、他球団への移籍を目指すケース、12球団合同トライアウトに参加するケースなど、進路はさまざまだ。2026年の最新対象選手、球団別の発表日、第1次・第2次通告期間、制度上の違い、トライアウト後の進路を整理する。
【2026年最新一覧】プロ野球12球団の戦力外通告選手と発表日
2026年10月30日のFull-Countの集計によると、今オフの対象者はセ・リーグ91人、パ・リーグ74人の合計165人となった。
最も多いのは読売ジャイアンツの22人。福岡ソフトバンクホークスが19人、東京ヤクルトスワローズが17人で続く。
なお、10月29日時点では164人と報じられており、30日の追加発表を反映した集計では165人となっている。媒体によって戦力外通告、支配下契約終了、自由契約、育成選手の契約整理を含める範囲が異なるため、人数の比較には集計時点と区分の確認が欠かせない。
2026年・12球団別の対象人数と主な選手以下は10月30日時点の報道集計と、日刊スポーツなどが掲載した球団別の選手情報を整理したものだ。
出典：Full-Countの2026年10月30日集計、日刊スポーツの12球団別一覧、各球団の発表日をまとめた報道資料。人数は報道上の対象者集計であり、全員が同じ契約区分に該当するわけではない。
2026年の戦力外通告では、セ・リーグの3球団にも注目が集まった。
阪神タイガース
阪神は9月29日に育成選手6人、10月19日に島田海吏外野手と豊田寛外野手、10月23日に長坂拳弥捕手への来季契約を結ばない旨の通告を発表した。
対象となった主な選手は次のとおり。
- 長坂拳弥（捕手）
- 島田海吏（外野手）
- 豊田寛（外野手）
- 伊藤稜（投手・育成）
- 松原快（投手・育成）
- 戸井零士（内野手・育成）
- アンソニー・マルティネス（投手・育成）
- ジーン・アルナエス（内野手・育成）
- スタンリー・コンスエグラ（外野手・育成）
長坂は東北福祉大学から2016年ドラフト7位で入団し、プロ10年間で1軍61試合に出場した。2026年は1軍出場がなく、今後については未定と報じられている。
また、西勇輝投手と岩貞祐太投手は今季限りでの現役引退を発表している。こちらは戦力外通告とは別の動きとして整理する必要がある。
阪神球団の「来季の選手契約について」の発表でも、島田と豊田への契約終了が確認できる。
読売ジャイアンツ
巨人は報道集計で22人と12球団最多となった。
主な対象選手には湯浅大内野手、山田龍聖投手、岡田悠希外野手、郡拓也捕手、板東湧梧投手、富田龍投手、松井颯投手などが含まれる。
また、浅野翔吾外野手ら一部選手については、支配下契約を終了したうえで育成契約を打診する動きも報じられた。
このように、巨人の数字には単純な退団だけでなく、支配下から育成への契約変更を含むケースがある。
横浜DeNAベイスターズ
DeNAでは藤浪晋太郎投手、小園健太投手、佐々木千隼投手、中川颯投手、大貫晋一投手などが注目された。
特に大貫、橋本達弥、益子京右、東妻純平、濱将乃介の5選手については、2027年シーズンの支配下選手契約を結ばない旨が9月30日に球団から発表されている。
一方で、育成再契約を打診するケースと、現役続行を目指すケースが分かれている。中川颯と松本隆之介は現役引退を発表しており、選手ごとに次の進路が異なる。
【2026年の日程】戦力外通告の第1次・第2次期間はいつからいつまで？
プロ野球の戦力外通告は、年間を通して自由に発表されるものではない。球団が選手に来季契約を結ばない旨を伝えることができる期間は、原則として第1次と第2次に分かれている。
2026年の日程は次のとおりだ。
第1次戦力外通告期間第1次期間は、ファーム・リーグのレギュラーシーズン終了翌日にスタートした。
10月10日にクライマックスシリーズ（CS）ファーストステージが始まるため、基本的な期限はその前日の10月9日までとなる。
ただし、CSファーストステージに進出した球団のうち、敗退した球団には特例が設けられている。
- ファーストステージ敗退が決まった翌日まで通告可能。
- 移動日を伴う場合は翌々日まで認められる。
この仕組みは、CSを戦う選手と球団の状況に配慮したものだ。
第2次戦力外通告期間第2次期間は、CS全日程が終了した翌日から始まる。
2026年は10月18日から10月30日までが対象期間となった。
第1次期間で発表を見送った球団や、ポストシーズンの状況を踏まえて編成を判断した球団は、この期間に追加通告を行った。
阪神の10月19日・23日の発表や、日本ハムの10月19日の追加発表などは、第2次期間の動きに当たる。
なぜ2回に分かれているのか理由は、シーズン終了時期が球団によって異なるためだ。
レギュラーシーズン終了後に来季の編成を進める球団がある一方、CSや日本シリーズを戦う球団は、試合が続く選手への配慮が必要になる。
また、通告を受けた選手にも、次の所属先を探す時間が必要だ。第1次・第2次という区分は、球団の編成作業と選手の契約交渉の双方に関係している。
【通告の理由と基準】なぜ実績のある選手も戦力外になるのか
戦力外通告を受ける理由は、単純に打率や防御率が悪いからというものではない。
球団は来季の戦力構成を考えながら、選手の能力、年齢、故障状況、ポジションの競争環境、将来性などを総合的に判断する。
2026年の戦力外通告で考えられる主な判断材料1．成績とチーム内での役割
1軍での出場機会や成績は重要な判断材料となる。
同じポジションに若手の有望選手が複数いる場合、実績のある選手でも出場機会が減り、契約見直しの対象になることがある。
2．故障やコンディション
長期離脱や手術後の回復状況も判断に影響する。
ただし、故障した選手が必ず戦力外になるわけではない。支配下契約から育成契約への変更を打診し、復帰を待つ球団もある。
3．年齢と将来性
若手選手の場合、成長の余地やファームでの実績が評価される。
一方、ベテラン選手の場合は、今後の役割や若手育成とのバランスが検討される。
4．支配下登録枠の問題
NPBでは、球団が支配下選手として登録できる人数に原則70人の上限が設けられている。
日本野球機構（NPB）が公表した2026年7月31日時点の登録状況では、巨人、阪神、DeNA、中日、楽天、西武、ロッテ、オリックス、ソフトバンクが支配下70人に達していた。
ドラフトで新人選手を獲得したり、外国人選手を補強したりするには、翌シーズンの登録枠を考慮した編成が必要になる。
そのため、実力のある選手であっても、チーム全体の構成によって契約を見直される場合がある。
戦力外通告に全球団共通の成績基準はある？戦力外通告について、NPB全12球団に共通する「打率が何割以下なら対象」「防御率が何点以上なら対象」といった一律の成績基準は設けられていない。
また、個別の通告理由についても、球団が必ずしも詳しく公表するわけではない。
選手の成績だけで判断せず、球団の補強方針、育成計画、登録枠、ポジション構成を合わせて見ることが、2026年の戦力外通告を理解するポイントとなる。
【制度の違い】戦力外通告・自由契約・退団・現役引退は何が違う？
ニュースでは「戦力外」「自由契約」「退団」「現役引退」という言葉が頻繁に登場する。
しかし、これらは同じ意味ではない。特に、自由契約になった選手が必ず元の球団を離れるわけではない点には注意したい。
4つの言葉の違い戦力外通告
球団が選手に対し、来季の契約を結ばない旨を伝えることを指す一般的な表現だ。
通告を受けた時点で、選手が必ず現役引退するわけではない。他球団との契約を目指すこともできる。
自由契約
NPBの公示上の契約状態を示す言葉だ。
野球協約第58条では、自由契約選手として公示された後、選手はどの球団とも自由に選手契約を締結できると定められている。
つまり、他球団への移籍交渉が可能になる状態だ。
退団
所属していた球団を離れることを指す広い言葉である。
戦力外通告だけでなく、FA移籍、トレード、本人の希望による退団なども含まれる。
現役引退
選手本人がプロ野球選手としての活動を終えることだ。
戦力外通告を受けた後に引退を決断する選手もいれば、球団との話し合いや本人の意思によって引退を発表する選手もいる。
戦力外通告を受けても現役を続けられる2026年の選手の動向を見ると、通告後に現役続行を希望する選手は少なくない。
例えば、DeNAの藤浪晋太郎投手はNPBでの現役続行を希望していると報じられた。
また、阪神の長坂拳弥捕手は通告後の今後について未定とされている。
このように、戦力外通告は選手の野球人生が終わったことを意味しない。むしろ、次の契約先を探す新たな段階に入ったことを意味する。
支配下選手から育成選手への再契約とは？2026年の戦力外通告で特に注目したいのが、支配下契約を終了し、育成選手として再契約することを球団が打診するケースだ。
育成契約は、支配下選手登録とは異なる契約形態である。支配下選手の70人枠には含まれず、1軍の公式戦に出場するには支配下登録への変更が必要となる。
今回の主な事例は次のとおりだ。
- DeNA：大貫晋一、橋本達弥、益子京右、東妻純平、濱将乃介
- 中日：松木平優太、福田幸之介、有馬恵叶、牧野憲伸
- オリックス：頓宮裕真
これらは、支配下契約をそのまま継続するのではなく、育成契約を打診する動きとして報じられている。
選手側が打診を受け入れれば、同じ球団で再びプレーする道が開かれる。
ただし、育成再契約の打診と実際の契約締結は別の段階だ。発表時点で契約が確定しているかどうかを区別する必要がある。
自由契約になった育成選手は全員退団する？答えはNOだ。
2026年10月30日には、NPBが育成選手保留者名簿や自由契約選手の公示を行っている。
育成選手の場合、契約期間や保留者名簿の仕組みによって自由契約となることがある。その後、元の球団と育成契約を結び直すことも可能だ。
したがって、NPBの自由契約選手一覧に名前が掲載されたことだけで、他球団への移籍や退団が確定したと判断するのは誤りである。
【11月17日開催】12球団合同トライアウト2026と戦力外選手の進路
戦力外通告を受けた選手にとって、現役続行を目指す重要な機会となるのが12球団合同トライアウトだ。
2026年は日本プロ野球選手会が主催し、次の日程で開催される。
エイブル トライアウト202611月17日
2026年・火曜日
バンテリンドーム ナゴヤ
愛知県名古屋市
午後4時からシートバッティング開始予定
主催：一般社団法人日本プロ野球選手会
公式名称：エイブル トライアウト2026～挑め、その先へ～
合同トライアウトは、戦力外通告を受けた選手やNPB復帰を目指す選手が、自分の実力を他球団にアピールするための場だ。
主な評価対象となるのは、次のような能力である。
- 投手：球速、制球力、変化球、打者への対応力
- 野手：打撃、ミート力、長打力、走塁、守備
- 捕手：捕球、送球、打撃、試合への対応力
ただし、合同トライアウトは通常のドラフト会議のような指名制度ではない。
参加したからといって、必ず球団から契約を提示されるわけではない。球団の編成方針や補強ポイントと選手の能力が一致するかどうかも重要になる。
トライアウトの合格者は何人？NPB復帰の現実過去の実績を見ると、トライアウトからNPBに復帰する選手は限られている。
2025年の合同トライアウトでは38人が参加し、その後NPB球団との契約が決まった選手は3人だった。川原田純平、福田俊、高橋礼の3選手で、いずれも育成契約だったとFull-Countが報じている。
この数字からも、トライアウトが簡単に合格できる場ではないことが分かる。
一方で、過去にはトライアウトをきっかけにNPB復帰を果たした選手もいる。
例えば、2024年には元楽天の清宮虎多朗投手がトライアウト後に日本ハムと育成契約を結んだ。
重要なのは、トライアウトでの結果だけでなく、その選手が球団の必要とする能力を持っているかどうかだ。
2026年のトライアウトは11月17日の開催予定であり、現時点では合格者やNPB復帰者は決まっていない。
戦力外選手の今後の進路は5つ戦力外通告を受けた選手には、NPB以外にもさまざまな選択肢がある。
1．NPB他球団への移籍
現役続行を希望する選手にとって、最も目標とする進路の一つだ。
合同トライアウトや個別テスト、球団との直接交渉を通じて、新しい所属先を探す。
2．元の球団との育成再契約
支配下登録から外れた後も、育成選手として球団に残る方法だ。
故障からの復帰や実戦経験の積み直しを目指す選手にとって、一つの選択肢になる。
3．独立リーグやファーム参入球団への移籍
NPBへの再挑戦を視野に入れながら、独立リーグやファーム参入球団でプレーする道もある。
試合に出場して結果を残し、再びNPB球団から評価されることを目指す。
4．海外リーグへの挑戦
国内だけでなく、海外の球団やリーグでプレーを続ける選手もいる。
国やリーグによって求められる役割が異なるため、NPBとは異なる環境で能力を発揮できる可能性もある。
5．現役引退とセカンドキャリア
野球選手としての活動を終え、指導者、球団スタッフ、一般企業への就職など、新たな仕事に進む道だ。
2026年の事例では、西武の奥村光一外野手が現役引退後に競輪選手を目指す意向を示している。
また、オリックスの香月一也選手は現役を引退し、育成コーチ補佐に就任する進路が報じられた。
選手会がトライアウトを主催する背景にも、NPB復帰だけでなく、プロ野球を離れた後のキャリア選択を支援する目的がある。
【プロの結論】2026年の戦力外通告で見落としてはいけない3つのポイント
2026年のプロ野球戦力外を理解するうえで、単純な人数ランキングだけを見ていては、本当の状況は分からない。
重要なのは、球団の契約方針と選手本人の進路を分けて考えることだ。
1．戦力外の人数が多い球団ほど弱いわけではない巨人が22人、ソフトバンクが19人と多くの選手を対象にしたからといって、球団の戦力が必ず低下するわけではない。
ドラフトによる新人獲得、外国人選手の補強、育成組織の再編など、球団が将来を見据えて選手構成を変更している可能性がある。
逆に、対象人数が少ない球団でも、主力選手の引退や移籍によって大きな戦力変化が生じることはある。
2．育成再契約は選手にとって重要な分岐点支配下から育成に変更されることは、待遇や出場機会に関わる大きな変化だ。
しかし、球団に残りながら再び支配下登録を目指せるという意味では、現役続行の選択肢でもある。
契約内容、本人の意思、復帰までの見通しを確認することが重要だ。
3．戦力外通告後の評価は所属球団だけでは決まらないある球団では出場機会が少なかった選手でも、別の球団では必要とされることがある。
例えば、投手の補強を優先する球団と、捕手や内野手の層を厚くしたい球団では、評価する選手のタイプが違う。
選手の再出発を考える際には、これまでの実績だけでなく、年齢、健康状態、守備位置、専門性、今後の成長余地まで見る必要がある。
戦力外通告は、プロ野球選手としての価値がなくなったことを意味するものではない。球団の編成上の判断と、選手個人の能力や将来性は、必ずしも一致しないからだ。
【プロ野球戦力外2026】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：2026年のプロ野球戦力外通告はいつまで？
2026年の第1次戦力外通告期間は9月28日から10月9日まで、第2次は10月18日から10月30日までだった。10月30日をもって第2次期間も終了している。
Q2：戦力外通告を受けた選手は現役引退しなければならない？
その必要はない。NPB他球団への移籍、育成再契約、独立リーグ、海外リーグなど、現役を続ける道がある。現役引退は選手本人の決断であり、戦力外通告とは別の意味を持つ。
Q3：2026年の12球団合同トライアウトはいつ開催される？
2026年11月17日、バンテリンドーム ナゴヤで開催予定だ。午後4時からシートバッティングが始まる予定で、日本プロ野球選手会が主催する。NPB復帰を目指す選手にとって、再び実力をアピールする機会となる。
2026年のプロ野球戦力外通告は、10月30日の第2次期間終了を迎え、報道集計で12球団合計165人に達した。
最多は巨人の22人で、ソフトバンク19人、ヤクルト17人、DeNAと中日が各15人と続く。
今回の動きで押さえておきたいのは、戦力外通告、自由契約、育成再契約、現役引退がそれぞれ異なる制度や判断であるという点だ。
特に、支配下契約から育成契約への変更を打診された選手は、元の球団に残って再び支配下を目指す可能性がある。また、他球団への移籍や独立リーグへの挑戦を希望する選手にとっては、11月17日の12球団合同トライアウトも大切な機会になる。
これから注目されるのは、トライアウト後のNPB復帰者、育成再契約の正式発表、そして選手それぞれの新しい所属先やセカンドキャリアだ。
戦力外通告は一つの球団との契約の区切りであって、必ずしも野球人生の終わりではない。 2026年オフも、選手たちがどのような道を選び、新しい舞台でどんな姿を見せるのかが注目される。
