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【なぜ食品に含まれる?】トランス脂肪酸が発生する仕組みと種類

藤崎 彩花 藤崎 彩花 • 更新: • 公開: • 読了約 12 分
目次

トランス脂肪酸は、単一の食品添加物や人工的に作られた物質だけを指すものではない。不飽和脂肪酸のうち、炭素間の二重結合の構造がトランス型になっているものの総称だ。

食品に含まれる経路は、大きく分けて2つある。

1. 油脂の加工で発生する工業由来のトランス脂肪酸

代表的なのが、水素添加という加工技術だ。

常温で液体の植物油を固体または半固体に近い状態に変えるため、水素を添加する。この工程でトランス脂肪酸が生成される場合がある。

この技術は、食品に次のような特性を持たせる目的で利用されてきた。

- 常温で形状を保ちやすくする
- パンや菓子の食感を調整する
- 製品の保存性や加工適性を高める
- 油脂の硬さや口どけを調整する

また、植物油の精製工程で行われる脱臭処理でも、微量のトランス脂肪酸が生成することがある。

2. 牛乳・バター・牛肉などに含まれる天然由来のもの

もう一つは天然由来だ。

牛や羊などの反すう動物は、胃の中の微生物の働きによってトランス脂肪酸を生成する。そのため、牛乳、チーズ、バター、牛肉、羊肉などにも微量に含まれている。

つまり、トランス脂肪酸は加工食品だけの問題ではない。

ただし、工業由来と天然由来の健康影響の違いについては、農林水産省も十分な科学的情報がないとしている。

【健康への影響】心臓病のリスクとWHOの基準を解説

トランス脂肪酸食品

トランス脂肪酸が問題視される最大の理由は、過剰摂取による心血管系への悪影響だ。

LDLコレステロールとHDLコレステロールへの影響

トランス脂肪酸を多く摂取すると、血液中のLDLコレステロールが増加し、HDLコレステロールが減少する方向に働くことが知られている。

- LDLコレステロール:増加すると動脈硬化のリスクにつながる
- HDLコレステロール:余分なコレステロールを回収する働きがある
- 過剰摂取:冠動脈性心疾患のリスク上昇につながる

世界保健機関(WHO)は、トランス脂肪酸の摂取を総エネルギー摂取量の1%未満に抑えるよう推奨している。

2,000kcalを摂取する成人の場合、これは1日当たり約2.2g未満に相当する。

WHOの2024年1月公表のファクトシートでは、工業的に製造されたトランス脂肪酸の摂取によって、世界で年間27万8,000人以上が死亡すると推計されている。

日本人の場合はどの程度危険なのか

ここは海外の状況と分けて考える必要がある。

厚生労働省は、日本人の平均的な摂取量について、総エネルギー摂取量の約0.3%と説明してきた。2012年3月の食品安全委員会の評価でも、通常の食生活では健康への影響は小さいと結論づけられている。

加えて、2025年公表の摂取量推計でも、男女の平均値は0.29~0.40%という低い範囲だった。

ただし、これはトランス脂肪酸を無制限に摂取してよいという意味ではない。脂質の多い食品に偏った食生活を続ければ、摂取量が増える可能性はある。

2025年版の食事摂取基準ではどう扱われている?

厚生労働省の「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、総脂質、飽和脂肪酸、n-3系脂肪酸、n-6系脂肪酸などに基準が設定されている。

一方、トランス脂肪酸には独立した目標量が設定されていない。

これは、健康への影響に関する報告が十分ではないことなどを考慮したものだ。摂取を積極的に推奨しているわけではなく、できるだけ少なくすることが望ましいという考え方は維持されている。

【ネットの反応・炎上】マーガリンは危険?よくある噂の真相

トランス脂肪酸をめぐるネット上の議論では、食品の危険性を強調する情報と、日本人の摂取量は少ないという情報が混在している。

特に誤解されやすいのが、マーガリン、揚げ油、海外の規制に関する話題だ。

噂1:マーガリンは食べてはいけない危険食品?

誤解を含む

マーガリンは製造方法によってトランス脂肪酸を含む場合がある。しかし、現在の国内製品を一律に危険食品と判断することはできない。

農林水産省の2022~2023年度調査では、マーガリンの中央値は食品100g当たり0.65gだった。

食品メーカーによる製造技術の改善も進んでいる。重要なのは、昔の製品に関する情報を現在のすべての商品に当てはめないことだ。

噂2:日本でもトランス脂肪酸は禁止された?

事実とは異なる

日本では、2026年10月時点で、食品中のトランス脂肪酸について一律の含有量上限や表示義務は設けられていない。

消費者庁は2011年2月に「トランス脂肪酸の情報開示に関する指針」を公表しており、食品事業者に自主的な情報開示を促している。

したがって、海外の規制と日本の制度を混同してはいけない。

噂3:揚げ物の油を繰り返し使うとトランス脂肪酸が大量発生する?

公的調査では否定的

農林水産省が紹介している2005~2007年度の研究では、160~200℃という通常の揚げ調理条件で同じ油を繰り返し加熱しても、トランス脂肪酸の濃度増加はごくわずかだった。

したがって、揚げ油の再使用によってトランス脂肪酸が大量に発生するという説明は正確ではない。

もちろん、油の酸化や劣化は別の問題であり、変色や異臭などが生じた油の使用を勧めるものではない。

噂4:海外ではすべてのトランス脂肪酸が禁止されている?

これも正確ではない。

例えば米国では、FDAが2015年に部分水素添加油脂(PHO)を一般に安全と認められる食品成分ではないと判断した。

主要な用途では2018年6月18日以降、食品への使用が認められなくなり、流通在庫などについては2020年1月1日まで移行期間が設けられた。

規制対象の中心は、トランス脂肪酸そのものを食品に添加する行為ではなく、製造工程でトランス脂肪酸が生じることのある部分水素添加油脂だ。

ネット上で健康情報が炎上する背景には、こうした国ごとの制度の違いや、古い含有量データと最新調査の混同がある。

個別メーカーや商品を名指しして危険と断定するには、その商品の実際の分析結果が必要だ。

【今日からできる対策】食品表示の見方と賢い選び方

トランス脂肪酸を完全にゼロにしようとするより、日常的な脂質の摂取バランスを整える方が現実的だ。

1. 原材料表示を確認する

購入時には、次のような原材料名を参考にできる。

- マーガリン
- ショートニング
- ファットスプレッド
- 加工油脂

ただし、これらの表示があるからといって、高濃度のトランス脂肪酸を含んでいるとは限らない。

原材料名だけでは正確な含有量を判断できないため、メーカーが自主的に公開している栄養情報も参考にしたい。

2. トランス脂肪酸の表示がなくてもゼロとは限らない

日本の一般的な栄養成分表示で義務付けられているのは、熱量、たんぱく質、脂質、炭水化物、ナトリウム(食塩相当量)だ。

トランス脂肪酸は義務表示項目ではない。

そのため、表示欄に記載がない商品について、含有量がゼロだと判断することはできない。

3. 脂質の種類を意識して食品を選ぶ

食事では、脂質をすべて避けるのではなく、その種類を意識することが大切だ。

例えば、次のような選択が考えられる。

- オリーブ油や菜種油など、不飽和脂肪酸を含む植物油を活用する
- 菓子パンや焼き菓子だけで食事を済ませる習慣を減らす
- 揚げ物やスナック菓子を毎日大量に食べない
- 魚、大豆、野菜などを取り入れて食事の種類を増やす
- 飽和脂肪酸の摂取量にも注意する

農林水産省は、2023年の国民健康・栄養調査を踏まえ、成人男性の約37.4%、女性の約46.4%で脂肪エネルギー比率が目標量を超えていたと説明している。

日本では、トランス脂肪酸だけを気にするのではなく、脂質全体の過剰摂取にも目を向ける必要がある。

4. 食品メーカーの自主的な情報公開を活用する

トランス脂肪酸の含有量を公表しているメーカーであれば、商品ごとの情報を比較できる。

確認したい要点は次の3つだ。

- 100g当たりの含有量なのか、1食当たりなのか
- トランス脂肪酸と飽和脂肪酸の両方が公開されているか
- 商品のリニューアル後も情報が更新されているか

特に、同じ食品カテゴリーでも商品によって含有量が違うため、具体的な製品単位で比較することが有効だ。

【トランス脂肪酸食品に関するよくある質問(FAQ)】

Q1:トランス脂肪酸が特に多い食品は何ですか?

A1:マーガリン、ショートニング、ファットスプレッドなどの加工油脂や、それらを使用した一部の菓子類・パン類が代表例です。ただし、商品ごとに含有量は異なります。

Q2:日本のマーガリンは安全ですか?

A2:国内のマーガリンは製造技術の改善によってトランス脂肪酸が低減しています。農林水産省の最新掲載調査では中央値が100g当たり0.65gでした。摂取量や飽和脂肪酸の量にも注意しながら利用することが大切です。

Q3:トランス脂肪酸は1日に何グラムまでなら大丈夫ですか?

A3:WHOは総エネルギー摂取量の1%未満を推奨しています。2,000kcalの場合は約2.2g未満が目安です。ただし、これは個人の安全を保証する境界線ではなく、できるだけ少なくすることが望まれます。

Q4:牛乳やバターにもトランス脂肪酸は含まれていますか?

A4:含まれています。牛や羊などの反すう動物の胃内微生物の働きによって天然由来のトランス脂肪酸が生成されるためです。

Q5:日本ではトランス脂肪酸の表示が義務付けられていますか?

A5:2026年10月時点では義務付けられていません。メーカーによる自主的な情報開示が行われています。

2026年の最新情報を整理すると、日本で流通する食品中のトランス脂肪酸は、メーカーの自主的な低減努力によって過去の調査より少なくなっている。2025年公表の摂取量推計でも、日本人の平均的な摂取割合はWHOの推奨する1%未満を大きく下回っていた。

一方で、マーガリンやショートニング、菓子類などの商品によって含有量には差があり、すべての食品が同じ状態というわけではない。日本では含有量の表示義務もないため、食品メーカーの情報公開や原材料表示を参考にする姿勢が大切だ。

特に覚えておきたいのは、トランス脂肪酸だけを極端に避ければ健康的な食生活になるわけではないという点だ。飽和脂肪酸、総脂質、食塩なども含めて食事全体を見直すことが、長期的な健康管理につながる。

過度な不安やネット上の噂に振り回されず、最新の公的調査と食品ごとの実際の情報を判断材料にする。それが、2026年におけるトランス脂肪酸食品との賢い付き合い方だ。

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藤崎 彩花

美容と暮らしの話題を担当。メーカーの公式発表、商品成分の公表資料、専門家の監修記事をもとに事実を整理します。

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