2026年夏の気温予想は当たった？平年比＋1.02℃の実績と猛暑の要因を徹底検証

2026年の夏は、事前の気温予想どおり全国的に暑くなった。ただし、実際の暑さには地域差があり、全国平均だけでは捉えきれない極端な高温や記録的な大雨も発生した。気象庁が公表した2026年6〜8月の観測結果によると、日本の夏の平均気温偏差は＋1.02℃。1898年の統計開始以来、5番目に高い記録となった。

一方、2025年の＋2.36℃と比較すると、全国平均の暑さは落ち着いた。しかし、西日本の夏の平均気温は1946年の統計開始以降で3番目の高さとなり、40℃以上の酷暑日も延べ36地点で観測された。偏西風の蛇行や高気圧の勢力、エルニーニョ現象、台風の活動など、複数の要因が重なった結果だ。2026年10月31日時点の最新資料をもとに、事前予測と実績の違い、地域ごとの特徴、2027年夏の見通しを詳しく検証する。

【2026年夏の気温予想と実績】全国平均＋1.02℃で統計開始以来5番目の暑さ

2026年夏の気温を振り返るうえで、最初に押さえたいのが気象庁の全国平均データだ。

気象庁が2026年9月1日に公表した「2026年夏（6月〜8月）の天候」および日本の季節平均気温の統計によると、2026年夏の日本の平均気温偏差は＋1.02℃だった。

この数値は、1991〜2020年の30年間の平均値を基準にしたもので、1898年の統計開始以来、5番目に高い。単に数日間だけ猛暑になったのではなく、夏全体を通して気温が高い状態だったことを示している。

2025年との比較で見える2026年の暑さ

2026年の特徴を理解するには、前年との比較が欠かせない。

2025年は平年差＋2.36℃で、統計開始以来の最高記録を更新した。2026年は前年ほどの全国的な高温にはならなかったものの、依然として歴代上位に入る暑さだった。

気象庁の統計による上位記録は次のとおり。

• 1位：2025年（＋2.36℃）
• 2位：2023年・2024年（＋1.76℃）
• 4位：2010年（＋1.08℃）
• 5位：2026年（＋1.02℃）

2026年は2025年より1.34℃低い偏差となったが、これは平年並みの涼しい夏だったという意味ではない。長期統計で5番目という結果そのものが、依然として高温傾向が続いていることを示している。

猛暑日が減っても40℃以上の観測は増えた

もう一つ注目したいのが、35℃以上の猛暑日と40℃以上の酷暑日の違いだ。

日本気象協会の2026年夏の検証資料によると、全国のアメダスなどで観測された猛暑日の延べ地点数は7,529地点だった。2025年の9,385地点と比較すると減少している。

ところが、40℃以上の酷暑日は2026年のほうが多かった。2026年夏は全国914地点のうち22地点、延べ36地点で40℃以上を観測。2010年以降で最多となった。

つまり、全国的な猛暑日の頻度は前年より減った一方、特定の地域では40℃を超える極端な暑さが発生したということだ。

この違いは、全国平均の数字だけを見て「今年は去年より安全だった」と判断できない理由でもある。

【地域別の気温予想と実績】北日本・西日本は高温、西日本は歴代3位

2026年夏を特徴づけたのは、地域ごとの気温と降水量の違いだった。

気象庁の地域別天候分析では、北日本と西日本の平均気温は「かなり高い」、東日本は「高い」、沖縄・奄美は「平年並」と評価された。

特に西日本では、1946年の統計開始以降で3番目に高い夏となった。全国平均の＋1.02℃という数字だけでは見えない、地域的な厳しい暑さが続いた。

2026年夏の地域別データと気象要因

※気温の平年差は、日本気象協会が整理した地域別データ。全国平均偏差は気象庁の統計。酷暑日は最高気温40℃以上を指す。

北日本でも続いた高温傾向

北日本では平年差＋1.2℃となり、夏の平均気温はかなり高かった。

気象庁の季節別分析によると、7月中旬の北日本の平均気温は、1955年と並んで1946年以降の同時期で1位タイとなった。

北日本の高温は、南から暖かい空気が流れ込みやすかったことに加え、偏西風が平年より北側を流れやすかったことと関係している。

北海道や東北でも、従来の夏の感覚だけで暑さを判断することが難しくなっている。

西日本では高温と少雨が同時に進行

2026年夏に特に厳しい状況となったのが西日本だ。

7月中旬と下旬には、西日本の平均気温がそれぞれ1946年以降の同時期で1位の高温を記録した。さらに8月下旬にも同期間の最高記録を更新した。

高気圧に覆われて晴天が続き、梅雨明け後は雨が少ない状態が続いた。8月の九州北部地方の降水量は、1946年以降で最も少なくなった。

気温が高いだけでなく、水不足や農業用水への影響も懸念される気象条件だった。

東日本は暑さだけでなく大雨にも注意が必要だった

東日本は平年差＋0.8℃で、北日本や西日本ほど高温ではなかった。しかし、東日本太平洋側では降水量が平年比124％となり、かなり多かった。

特に8月は台風や局地的な大雨の影響が大きく、千葉県では記録的な豪雨が発生した。

2026年夏は、全国どこでも同じように暑く、雨が少ない夏ではなかった。地域ごとの気温、降水量、日照時間を合わせて見る必要がある。

【猛暑の原因を検証】偏西風の蛇行・高気圧・エルニーニョ現象の関係

2026年夏の高温を理解するうえで重要なのが、上空の偏西風と日本付近の高気圧の配置だ。

気象庁が2026年9月1日に公表した異常気象分析検討会の結果では、日本付近で偏西風が大きく蛇行し、平年より北側を流れやすかったことが、高温をもたらした大きな要因として挙げられている。

偏西風が北に蛇行すると何が起きるのか

偏西風は、地球の中緯度地域の上空を西から東へ流れる強い風だ。日本付近の偏西風の位置や蛇行の仕方は、気温や天候を左右する重要な要素となる。

2026年は偏西風が平年より北側を流れやすくなり、西日本付近では上空から地上まで背の高い高気圧に覆われる状況が続いた。

特に関係したのが、上空のチベット高気圧と下層の太平洋高気圧だ。

この2つの高気圧が重なるように日本付近を覆うと、下降気流が卓越する。下降した空気は圧縮されて温度が上がるため、地上付近の気温も上昇しやすい。

さらに晴天による強い日射と、太平洋高気圧の縁を回って流れ込む暖かい空気が加わり、猛暑が強まった。

地球温暖化による気温の底上げ

2026年の高温を偏西風や高気圧だけで説明することはできない。

気象庁の分析では、地球温暖化による大気全体の気温上昇も高温に影響したとされている。

加えて、文部科学省の気候変動予測先端研究プログラムと気象庁気象研究所の合同研究チームによるイベント・アトリビューション解析では、2026年7月中旬から8月上旬にかけての西日本の高温は、地球温暖化がなかったと仮定すると、ほぼ発生し得ないことが示された。

これは、特定の猛暑を単一の原因に結び付けるのではなく、自然の大気変動と人為的な温暖化が重なった影響として評価する必要があることを示している。

2026年のエルニーニョ現象はどのように関係したのか

2026年春からは、エルニーニョ現象が発生しているとみられる状態になった。

気象庁は2026年6月10日にエルニーニョ現象の発生を公表。7月には太平洋赤道域東部の監視海域で、海面水温の基準値との差が＋2.5℃となり、1997年と並ぶ7月としての過去最大級の顕著なエルニーニョとなった。

ただし、ここで注意したいのは、エルニーニョ現象が発生すれば日本の夏が必ず猛暑になるわけではないという点だ。

2026年の日本の高温には、エルニーニョに伴う熱帯域の大気変化だけでなく、ユーラシア大陸から続く偏西風の蛇行や日本付近の高気圧の配置が関係していた。

実際、気象庁の分析では、2026年の中緯度帯の偏西風には、過去のエルニーニョ発生時に典型的に見られる傾向とは異なる特徴もあったとされている。

エルニーニョは重要な予測材料の一つだが、それだけで翌年の日本の気温を決めることはできない。

【事前予測と実績を比較】気象庁・日本気象協会の2026年夏の見通しは当たった？

2026年夏の気温予想は、結果的に大きな方向性では的中していた。特に全国的な高温傾向と、2025年ほどの記録的な暑さにはならないという見通しは、実績と整合している。

ただし、予測を評価する際には、発表時期と予報期間、予測対象の違いを区別する必要がある。

気象庁は2月の段階で全国的な高温を予想

気象庁は2026年2月24日に、6〜8月を対象とする暖候期予報を発表した。

この時点では、上空の偏西風が平年より北側を流れ、太平洋高気圧やチベット高気圧が日本付近を覆いやすいと見込まれていた。また、地球温暖化などによって大気全体の温度が高くなっていることも考慮され、全国的に気温が高くなる見通しが示された。

実際の結果も、北日本・西日本でかなり高く、東日本で高いというものだった。全国的な高温傾向を事前に捉えていた点では、予想と実績は一致している。

日本気象協会は2025年12月から2026年の夏を予測

日本気象協会は2025年12月18日に「2026年の天候予想」を発表していた。

同協会の予測では、2026年は夏の到来が早まり、全国的に高温になる一方、太平洋高気圧の勢力は2025年ほど長く続かず、前年ほどの記録的な猛暑にはならないと見込まれていた。

加えて、8〜9月は東日本を中心に降水量が増える可能性も示されていた。

2026年10月27日に公表された日本気象協会の検証レポートでは、この予測はおおむね適中したと評価されている。

18か月前の長期予測と実績の比較

興味深いのは、日本気象協会が企業向けに提供している2年先長期気象予測の検証結果だ。

同協会によると、2026年夏の人口重み付け平均気温の実績は平年差＋0.8℃だった。これは気象庁が発表した全国平均の＋1.02℃とは異なる指標で、地域ごとの気温を人口分布に応じて重み付けした独自の集計値である。

18か月前、9か月前、6か月前の予測では＋1.0〜＋1.4℃と見込んでおり、実績との差は0.2〜0.6℃に収まった。

また、2025年11月時点で予測した東京の2026年8月の猛暑日日数は3日、多くても7日という見通しだった。実際の猛暑日日数は3日で、予測どおりとなった。

2026年7月のほうが8月より暑さが厳しくなるという月ごとの傾向も、おおむね捉えていた。

予測と実績の比較から分かること

2026年の予測検証で見えてきたのは、全国的な高温傾向を予測することと、個々の地域や日付の極端な気象を予測することは別の問題だという点だ。

• 気象庁の2月予報：全国的な高温傾向を事前に予測。
• 日本気象協会の2025年12月予測：前年ほどの猛暑にはならないという傾向を予測。
• 日本気象協会の長期気温予測：7月と8月の暑さの違いや東京の猛暑日日数を予測。
• 実際の結果：全国平均は高温だったが、地域や月によって暑さの程度に大きな違いが生じた。

長期予報は、夏全体の気温傾向や事業計画の判断には役立つ。一方、特定の日の最高気温や局地的な豪雨を判断するには、直前の予報や警報・注意報を併用する必要がある。

【2026年夏の台風と千葉豪雨】猛暑だけではなかった異常気象

2026年夏を振り返ると、高温と並んで見逃せないのが台風の発生数と大雨の被害だ。

夏の台風発生数は17個で平年を大幅に上回る

気象庁の異常気象分析検討会によると、2026年6〜8月の台風発生数は17個だった。平年値の約11個を大きく上回り、1951年の統計開始以降で3位タイの多さとなった。

主な要因として挙げられたのが、7〜8月の偏東風波動の活発化だ。

偏東風波動とは、熱帯地域の東風の中を東から西へ進む大気の波のような変動で、台風発生のきっかけになることがある。

また、8月前半には日本の南海上にモンスーンジャイアと呼ばれる大規模な低気圧が形成され、その周辺で台風が発生する状況も見られた。

エルニーニョ現象が発生している夏は、偏東風波動の活動が強まる傾向がある。気象庁は、2026年の台風発生数の多さにも顕著なエルニーニョ現象が影響した可能性を指摘している。

台風第15号は茨城県に上陸する異例の進路

2026年8月上旬に発生した台風第15号も、特徴的な事例となった。

この台風は日本の東海上から茨城県に上陸し、その後、本州を西へ横断した。気象庁によると、茨城県への台風上陸は統計開始以来初めてだった。

その背景には、北側の勢力の強い高気圧と、南側のモンスーンジャイアの間を流れる大気の動きがあった。偏西風の分流や上層の寒冷渦も進路に影響した。

8月13〜14日の令和8年8月千葉豪雨

2026年夏の大雨災害として特に大きな出来事となったのが、8月13日夕方から14日未明にかけて発生した令和8年8月千葉豪雨だ。

気象庁の速報資料によると、千葉では次の記録的な雨量が観測された。

• 24時間降水量：367mm
• 1時間降水量：115mm

いずれも観測史上1位の値を更新した。複数の地域で総降水量が300mmを超え、平年の8月の月降水量の3倍以上となった地点もあった。

この豪雨では線状降水帯が発生し、千葉県内の広い範囲にレベル5の大雨特別警報や土砂災害特別警報が発表された。浸水被害や土砂災害も発生している。

なぜ千葉県の豪雨は予測が難しかったのか

気象庁の分析では、房総半島付近に東から暖かく湿った空気が流れ込む一方、上空には寒冷渦に伴う強い寒気が存在していた。

地上付近の暖湿気と上空の寒気が重なったことで大気の状態が非常に不安定となり、積乱雲が次々に発生・発達した。

加えて、関東内陸部で形成された冷気層と、東から流れ込む暖湿気の間に局地的な前線が形成され、その周辺で線状降水帯が発生した。

注目すべきなのは、気象庁の現業数値予報モデルが関東内陸部の大雨を予測していた一方、千葉県で線状降水帯が発生する位置までは予測できなかったことだ。

これは、広域的な大雨の可能性を予測できても、線状降水帯の発生位置や時間を正確に捉えることには依然として難しさがあることを示している。

気温の予想が当たっていたとしても、局地的な豪雨の危険性まで予測できるわけではない。夏の気象情報を確認する際には、気温予報と防災情報を別々に確認することが欠かせない。

【プロの結論】2027年夏の気温予想はどう見る？失敗しない予報の読み方

2026年10月31日時点では、2027年夏の全国的な気温を確定的に判断できる段階ではない。

気象庁が公表している季節予報の発表予定では、2027年夏を対象とする暖候期予報は2027年2月22日に発表される予定だ。

2026年の結果を踏まえて、来夏の見通しを考える際には、単純に「今年が暑かったから来年も暑い」と判断しないことが大切になる。

2027年夏の予測で注目したい4つのポイント

1. エルニーニョ現象の推移

2026年10月9日の気象庁のエルニーニョ監視速報では、2026年春から続くエルニーニョ現象が9月に過去最大の強さとなったと報告されている。

監視海域の海面水温の基準値との差は＋4.0℃で、1949年以降の最高値を更新した。

今後の海面水温の変化やエルニーニョの持続・衰退は、2027年の季節予報を考えるうえで重要な情報になる。ただし、エルニーニョの強さだけで日本の夏の気温を決めることはできない。

2. 偏西風の位置と高気圧の勢力

2026年は偏西風が北側に蛇行し、西日本を中心に高気圧に覆われる期間が長かった。

2027年も同じような気圧配置が続くかどうかは、気温予想を左右する重要な判断材料だ。太平洋高気圧とチベット高気圧の位置や勢力、偏西風の蛇行を合わせて確認したい。

3. 地球温暖化による長期的な上昇傾向

気象庁の統計では、日本の夏の平均気温は長期的に上昇しており、100年あたりの上昇率は1.41℃となっている。

これは2026年だけに見られた一時的な現象ではない。年ごとの変動はあるものの、長期的な気温の底上げが続いていることを意味する。

4. 地域別の気温予想と降水量

2026年は北日本・西日本でかなり高温となる一方、東日本太平洋側では大雨が発生した。

2027年も全国平均だけで判断せず、北海道・東北、関東甲信、東海、近畿、中国、四国、九州、沖縄・奄美など、自分が暮らす地域の予報を確認することが重要だ。

気象庁の季節予報は3つの確率で読む

気象庁の暖候期予報や3か月予報では、平均気温を「低い」「平年並」「高い」の3階級で示し、それぞれの可能性を確率で表現する。

例えば「高い確率50％」という表示は、気温が平年より高くなる可能性を示すもので、必ず猛暑になるという意味ではない。

また、季節予報は発表後も新しい大気・海洋の状況を取り込んで更新される。2月の暖候期予報だけでなく、その後の3か月予報や1か月予報も確認することで、より新しい見通しを把握できる。

2027年夏に向けた情報確認のタイミング

• 2027年2月22日：気象庁の暖候期予報で6〜8月の大まかな傾向を確認。
• 3〜5月：3か月予報の更新で、各月の気温や降水量の見通しを確認。
• 6〜8月：1か月予報、2週間気温予報、最新の天気予報を組み合わせて確認。
• 猛暑が予想される期間：熱中症警戒情報や暑さ指数（WBGT）も確認。

気象庁の季節予報は夏全体の傾向を把握するのに向いている。一方、具体的な外出や旅行、屋外作業の判断には、より短い期間の予報を使うほうが適している。

長期予報を生活や事業の計画に利用する人は、予想の確率だけでなく、地域差や降水量の見通しも合わせて判断したい。

【今年の夏の気温予想】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年の夏は歴代何番目に暑かった？
A1：気象庁の統計では、2026年夏の全国平均気温偏差は＋1.02℃で、1898年の統計開始以来5番目の高さだった。なお、西日本単独では1946年以降3番目の高温となった。

Q2：2026年の夏は2025年より暑かった？
A2：全国平均では2025年のほうが暑かった。2025年は平年差＋2.36℃、2026年は＋1.02℃だった。ただし、2026年は40℃以上の酷暑日が延べ36地点で観測され、2010年以降最多となっている。

Q3：2026年の猛暑の主な原因は何だった？
A3：偏西風が日本付近で北側に蛇行し、西日本を中心に上空から地上まで高気圧に覆われたことが主な要因。下降気流による断熱昇温、強い日射、暖気の流入に加え、地球温暖化による気温の底上げも影響した。

Q4：2026年夏の台風は何個発生した？
A4：6〜8月の発生数は17個だった。平年値の約11個を大幅に上回り、1951年の統計開始以降で3位タイとなった。

Q5：2027年の夏も猛暑になる？
A5：2026年10月31日時点では、2027年夏の正式な暖候期予報はまだ発表されていない。気象庁の発表予定日は2027年2月22日。エルニーニョ現象の推移や偏西風、高気圧の勢力などを踏まえた最新予報を確認する必要がある。

2026年夏の日本は、全国平均の平年差＋1.02℃で統計開始以来5番目の高温となった。2025年ほどの全国的な記録的猛暑ではなかったものの、西日本は歴代3位の高温となり、40℃以上の酷暑日も延べ36地点で観測された。

その背景には、偏西風の北への蛇行、チベット高気圧や太平洋高気圧の発達、エルニーニョ現象、地球温暖化による気温の底上げがあった。一方、台風発生数は17個に達し、8月には千葉豪雨も発生するなど、暑さと大雨が同時に問題となる夏だった。

事前予測を振り返ると、気象庁は2月の時点で全国的な高温を予想し、日本気象協会も前年ほどの猛暑にはならないという傾向を捉えていた。全国平均の方向性だけでなく、月ごとの気温変化や地域別の降水量まで考慮することが、予報を正しく活用するポイントになる。

2027年夏の暖候期予報は2027年2月22日に発表予定だ。日本の夏の平均気温には長期的な上昇傾向があるものの、毎年同じ暑さになるわけではない。エルニーニョ現象だけに注目するのではなく、偏西風、高気圧、地域別の季節予報を組み合わせて判断したい。

2026年の記録が示しているのは、全国平均の気温だけでは地域の暑さや災害リスクを十分に把握できないということだ。来夏に備えるためにも、長期予報で大きな傾向をつかみ、直前の気象情報で具体的な行動を決める習慣が重要になる。

主な根拠資料： 気象庁「日本の季節平均気温」「2026年夏の天候」「令和8年夏を対象とした異常気象分析検討会」、日本気象協会「2026年夏の天候予想の検証レポート」（2026年10月27日）など。

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